マイホームと賃貸はどちらがいいのか？

資産形成をするうえで、マイホームと賃貸はどちらがいいのか？

住む家に対して、マイホームを購入すべきか、賃貸住宅に住むべきかという選択がある。この問いは、どのような立場で、どのような人生目的があるかによって答えが変わる。もし、十分な金融資産があり、マイホームを現金で一括買いできる状態であれば、マイホームと賃貸のうち、どちらか好きなほうを選べばよい。

十分な金融資産がなければ、借金をしてマイホームを購入するしかない。

マイホームを現金一括買いできない場合、銀行から融資を受ける必要がある。マイホームに対する融資は、投資に対する融資に比べ、一般的に低金利である。低金利と言っても、金利があることに変わりはなく、金利分を融資額に対して上乗せして支払う必要がある。例えば、5000万円の土地と2000万円の木造新築戸建住宅を購入する場合を考える。フルローンで1%の金利で35年間の融資を受けるとする。支払い総額は約8300万円になる。35年後に木造新築戸建住宅は、帳簿上の価値で0円になる。抵当権が抹消される35年後に、5000万円の土地を8300万円で購入したことになる。地価が変化しない前提であり、家屋のメンテナンス費用は含まれない。1.67倍以上に地価が上昇していれば、投資する価値があったと言える。

給与は負債の返済に割り当てられる。

負債を返済するために、安定した給与が必要となり、給与所得者は会社を辞めることができなくなる（銀行からは転職も嫌がられる）。負債を抱えると、投資に回す資金の確保（貯金）よりも返済の優先順位が高くなる。資産形成をするうえで、余裕を持って原資を確保することが困難になる。完済するまでこの状況は続く。もし、完済できなくなった場合、マイホームは競売にかけられ、住む家を失う。マイホームの競売後に残債務がある場合、負債を支払い続けなければならない。

家族の希望でマイホームを購入するなら、負債だと理解して購入すればよい。

給与所得者では資産形成が困難になるが、それでも家族がマイホームの購入を希望するのであれば、購入することは選択肢の一つになるのではないだろうか。資産形成をすることで金融資産を1億円にする夢は絶たれる可能性が高いが、家族でマイホームに住む夢は叶えられる。

賃貸は家賃だけが出費であり、移転で家賃を変更できる。

賃貸住宅は家賃の金額が確定しており、それ以外に掛かる費用はない。将来に渡る収支を把握しやすい。また、家族構成が変化した場合、自分たちの意志で適した住居に移転することができ、家賃を変更できる。負債がない状態であり、家計のバランスシートは債務超過にならない。

資産形成をするうえでは、負債を抱えることのない賃貸住宅に住むほうがよい。