2024年はどうだったか？
2024年の配当金を評価する前に、まずは2024年の資産の推移を見る。2023年の年末時の資産総額が7334万円で、2024年の年末時の資産総額が9108万円という結果となった。1年間で1774万円の資産を増やすことができた。およそ、年間で24%程度の金額を増やせたことになる。総資産を20割以上増やせた中には、自己資金の追加があるが、もちろん配当金の再投資もある。
配当金はどうだったか？
2024年の配当金の合計金額は、年間で204万円だった。年間なので、正確な利回りを評価するのは難しく、簡単のため、2024年12月末の資産で評価する。金融資産のうち、株式の金額は7948万円だった。それ以外の金融資産の内訳は、現金と純金ETF（現物の裏付けあり）である。株式からの配当金の単純な利回りは、およそ2.5%になる。
税引き後の利回りは？
配当金は上述の通り、204万円だった。このうち、日本株からの配当金は148万円であり、外国株からの配当金は56万円である。日本株の配当金に対する税金は、一律20.315%である。外国株の大半はアメリカ株だが、一部新興国の株もあり、評価を簡単にするため、まとめた状態での税率はおよそ9.6%だった。この税率を基に支払った税金は、およそ45万円になった。手元に残った配当金は、約159万円になった。税引き後の利回りは、約2%である。株主優待目当ての銘柄もあり、高配当株のような利回りにはならないが、ボチボチと言ったところか。
外国株の税金における注意点は？
前述の配当金には、外国株式も含まれている。外国株式の注意点として、税金がある。受け取り時に、外国の税金が差し引かれた状態から、さらに日本の税金がかかる。よって、米国株の高配当株を多く保有していたとしても、想定していたよりも利回りが低くなる可能性が高い。
株式以外の資産の利回りは？
株式以外の金融資産における利回りについては、ここでは0円とする。現金については、受け取った利子はせいぜい数百円程度（この程度の金額にも税金がかかる）であり、とても1万円以上の金額にはならないからである。また、純金ETFに関しては、含み益で利益を出す金融商品であり、配当金がないことから0円である。
2024年の評価は？
厚生労働省の発表する所得分布を見ると、最大のボリューム層は200万円台であり、2024年の税引き後の配当金は、まだまだ及ばない。その先にある夢の配当金生活は、まだまだ先の話である。しかし、再投資の原資としては、ある程度の役割を果たしてくれたと言える。今年も引き続き頑張っていきたい。
コメント