状況に応じて株を売るときを考える必要がある。
株式を購入した後、株価が下落するときもあれば上昇することもある。双方の状況で株を売却したいと思うことがある。株価が下落したときは損切を考えるときであり、上昇したときは利益確定を考えるときである。短期的に資産を増やしたいと考える場合は、損切と利益確定を常に意識しておく必要があるが、長期的な資産形成を考える場合は、保有する株式の企業が倒産するような状況でもない限り、一喜一憂する必要はない。さらに、投資信託であれば、常に値動きを確認する必要さえない。ただし、現物による保有ではなく、信用取引による保有の場合、値動きを意識しておく必要があり、想定以上の値動き（追証が発生するような事態）になった場合は売却する必要がある。
そもそも株を売る必要はあるのか？
給与所得者で金融資産による資産形成を目的とした場合、そもそも株を売る必要があるのだろうか？かなり短期的（数年以内）に金融資産1億円を目指す場合は、信用取引を積極的に利用する必要があり、信用取引は売却して損切か利益確定をしなければならない。長期的に金融資産1億円を目指す場合は、株価の値上がりは重要だが、配当金の再投資による複利の力を利用するため、売却は諸事情がない限り行う必要はない。諸事情とは、前述したように保有銘柄が倒産する、公開買い付けによる非上場化、または生活する上で急にまとまった資金を準備する必要がある場合などである。
長期的な資産形成を目指す個人投資家であれば、売却する事態は稀なことである。
証券会社に勤める投資家や機関投資家たちは、年度毎に自身の成績や資産形成状況を評価されるため、損切や利益確定が必須となる。永続的に株式を保有する状態を保つことができない。それに比べ、個人投資家は、自身の保有銘柄に対して毎年評価されるような状況にはならない。保有銘柄の塩漬け状態がよいとは言えないが、それを気にしなければ、長期的に保有してもあまり問題はない。塩漬け株だろうと、（余程の高値掴みでない場合）長期的に保有していれば、いずれ上昇傾向がやってくることで評価益がプラスに転じることもあるかもしれない。
インデックス投信は売却するものではない。
主として投資信託によって資産形成をする場合、特にインデックス投信であれば、売却を考える必要はない。インデックス投信は、平均すれば世界経済が拡大し続けているという状況を利用した投資信託であり、長期的に保有することが前提となっている。売却益を得ることで資産形成を目指すものではない。
個人投資家である給与所得者は、自身の資産形成の達成目標に応じて売却を考える必要がある。
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